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| ○迷惑メール受信に関して
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| >>迷惑メール送信サーバーの現状
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迷惑メールの送信元は主に以下の3種類になります
・ウイルス感染しているPCまたはメールサーバ
個人のPCなどでウイルス感染し、PC所有者の知らない間にメールサーバーとして動作していることや、企業内のメールサーバでもサーバ管理不足などやセキュリティホールを悪用され管理者の知らぬ間に不正中継メールサーバとして動作している。
・不正利用されているサーバ
メールサーバの管理不足などが原因で第三者によって不正に利用出来る状態となっており、それを迷惑メール発信者が利用して迷惑メールを送信している
・メール送信業者による故意に行うメールサーバ
自作メールサーバを利用して、故意に行うメール大量送信している
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| >>迷惑メール送信サーバの特徴
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迷惑メールの送信するメールサーバには主に以下の特徴があります
・メールサーバの逆引きができない
・逆引きホスト名が以下のようなインターネット接続先と思われるホスト名
123-123-123-123.xxx.xxxxxxx.xxx
123.123.123.123.xxx.xxxxxxx.xxx
123-123-123-123.adsl.xxxxxxx.xxx
123-123-123-123.dhcp.xxxxxxx.xxx 他
※ 上記条件に合致するもの全てではありません
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| >>迷惑メール対策
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近年の迷惑メール送信サーバの多くは、「ウイルス感染などにより不正プログラムを仕込まれた」ものであり、本来のメールサーバ機能を有しておらず、迷惑メールの送信専門としている場合がほとんどです。そこで、その「正規メールサーバの機能を有していない」という特徴を利用し、以下のような迷惑メール対策を行います。
1.DNSBL（迷惑メール中継を行うホストのIPアドレスを収集したブラックリスト）の参照により登録されているメールサーバからの受信の拒否
SPAMCOP.NET
2.「迷惑メール送信サーバの特徴」とのマッチング
メールが弊社メールサーバに届いたときに、送信元メールサーバのホスト名を確認します。
「迷惑メール送信サーバの特徴」と一致した場合、不審メールサーバと判定し「再送してください」と一時エラーを返します。
※「迷惑メール送信サーバの特徴」と一致しない場合は、正規メールサーバからのメールとなり、通常とおり受信されます。
3.再送待ち
正規メールサーバの場合、再送要求に対して「メールの再送をします」ので、メールを受信します。
（送信元メールサーバの設定により、再送間隔は異なります）
不審メールサーバの場合、再送要求に対して「メールの再送をしません」ので、メールは届きません。
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| ○不審メールサーバからのメールの場合 |
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①送信 |
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②一時エラー |
③再送 |
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お客様 |
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| ○迷惑メール送信に関して
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| >>Outbound Port 25 Blocking(OP25B)の実施
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メール送信において「Port25（25番ポート）」を通信経路として利用します。
近年では、ウィルス感染による無意識でのメール送信やメール送信業者による故意に行うメールの大量送信により、
電子メールの利用が検討されております。
この「Port25（25番ポート）」を利用しない方式＝「OP25B」により上記のメール送信行為を防止・規制する対策となります。
◎他社インターネットサービスプロバイダ(ISP)においても2007年度より順次実施しておりますが、
弊社においても、2008年4月1日より実施致します。
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| 設定方法など詳細はこちらのページまで |
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| >>迷惑行為に対する対処
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迷惑行為の定義
・メールを受け取ることで受信者が不快感を覚えるだけでなく、2次被害として受信者をウイルスに感染させ、さらに深刻な影響を及ぼす可能性まで生じる迷惑メールの送信行為
・当社設備に過度の負荷をかけるような大量のメール配信などの行為
・荒らし行為により、荒らし行為が行われたサイトの運営者の意図を著しく逸脱した影響が生じるほか、当該サイト運営者の名誉が毀損され、有形無形の不利益を被る行為
・違法行為により著作権等知的財産権その他の権利が侵害され、経済的不利益のほか有形無形の不利益を被ることがある行為
弊社では、上記「迷惑行為」を禁止し該当する迷惑行為を発見、または迷惑行為の発信が行われたと弊社が判断したときには、迷惑行為を行っている、または行ったことが発見された方について、以下の対処を行います。
1.警告 >> 迷惑行為を停止し、または迷惑行為を将来にわたって行わないよう警告
2.停止 >> サービスの規約その他の条件に従い、弊社と当該ユーザとの間サービス提供停止
3.解除 >> サービスの規約その他の条件に従い、弊社と当該ユーザとの間の契約その他の合意を解除
4.請求 >> 迷惑行為について実際の実損額を合理的に算定できる場合はその価格を請求
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